次代を担うネットワークビジネス『ネットワークビジネスのビジョン』

ネットワークビジネスのビジョン（将来性）については、現在ネットワークビジネスに関わっている人口から、読み取ることができます。

現在、日本にあるネットワークビジネス企業は１０００社以上もあり、市場規模は６兆円、８００万人の方が関わっています。

日本の職業の中で最も従事者が多いといわれている土木事業者でさえ４１０万人ですから、この様な現実を考えれば、もはや偏見だけでネットワークビジネスを排除できないほど、社会的に重要な「巨大産業」であることが理解できます。

海外に目を向けると、約１３０カ国で２５００万人以上の方がネットワークビジネスにエントリーし、商品の購買客数は３億人以上、市場規模は世界で１５兆円を超える巨大産業として認知されています。

この様に、経済的な貢献が大きいネットワークビジネスですから、米ハーバード大学など多くの大学が、ネットワークビジネスを「一つのマーケティング形態」として認め、紹介しています。

日本においても１９９９年度から早稲田大学や一般のビジネススクールで、ネットワークビジネスの講義が行われています。

また、大手有名企業においてもネットワークビジネスのマーケティング形態を利用した関連企業がどんどん設立されているのが現実です。

例としては、山之内製薬、カネボウ、ダイエー、ソニー、ジャスコ、ノエビア、ポーラ、シャルレなど、これらは皆さんご存知の企業ばかりではないでしょうか。

また民主党の前田雄吉議員を中心に、有志の国会議員たちがネットワークビジネスの無知、偏見を払拭するための「ネットワークビジネスの基本法」の施行を経済産業省に働きかけています。

ますます格差社会が広がる世の中、一部のスーパーリッチ層とそうではない人々の格差をなくす産業の一つとして、ネットワークビジネスは大きな役割を果たすことを多くの日本人に知って欲しい、その様に彼らは考えています。

また元アメリカ大統領のビル・クリントン氏もネットワークビジネスに対してこの様な考えを述べています。

「皆さんの関わっておられるネットワークマーケティングは、人々に人生を最高に生きるチャンスを与え、それは私自身にとっては、まさにアメリカンドリームと呼ぶにふさわしいものだと信じます。」

しかし私は、ネットワークビジネスの全てを鵜呑みにしろとは言いません。事実、ネットワークビジネスのシステムやプランに疑問を感じる部分はたくさんあります。

しかし、「無知・蒙昧・偏見」のみでネットワークビジネスを認めないのは、これからの格差社会を生きるための一つの手段を、自らで排除している可能性があることも理解して欲しいのです。